いざという時に慌てないために！日頃から備える貯蓄のポイント

毎月の生活を給料日やボーナスなどで、なんとかやり繰りしている状態ではありませんか？
ギリギリの生活を続けると、もしケガや病気、天災などの不測の事態が起きた時に生活がさらに苦しくなるかも…
そんな事態を招かないためにも、貯金は大事です。
今回は万が一の時のために備えたい貯金のポイントを紹介します。

いざという時に必要なお金はどのくらい？

火山や断層が多く、よく震災に見舞われる日本では、震災時に国内だけではなく海外からも支援や義援金が送られてきました。
しかし、義援金はすぐに被災者の元に届くわけではありません。
災害による被害割合や重症度に応じて支給され、また貸付が基本です。
使い勝手はあまり良いとは言えないので、災害など緊急時に備えて貯金は持っておいた方が良いと言えます。
しかし、実際どのくらいの金額があると安心できるのかは分かりませんよね。
震災などの時に仮設住宅などで生活ができるようになるにはおよそ3ヶ月かかるので、最低でも3ヶ月分の生活費は貯めておきたいものです。

いざという時のお金は銀行の定期預金

資産の中にはすぐに現金として手にできるものと、現金になるには時間がかかるものがあります。
緊急時に大切なのはすぐに現金として使えるかどうかなので、銀行預金のようなすぐに準備できる資産を持つことが大切です。
不動産のような資産は高価値であっても、売却時期やタイミングなどによっては価格が下がるリスクがあります。
また、売れてもその日にすぐにお金が入るわけではありません。
銀行に現金を預ける際には普段の生活費と分けて、定期預金にすればすぐに使う心配がなく、緊急時の解約でも元本は減らず安心です。

死亡保障に入っておく

高校生以下の子どもがいる家計は、死亡保障である程度のお金を確保しておくと良いでしょう。
もしも災害などで家族の収入を得ていた人が亡くなった場合、遺族年金などの一時金と配偶者の収入などで日々の生活は賄えます。
しかし、高校以降の教育費は非常に高額になるため、ある程度のまとまったお金が必要です。
そういった時のために子ども1人あたり500～1000万円ほどの死亡保障の保険金を確保しておきましょう。
インターネットなどで加入できる保険の中には掛け金が安いものもありますので、上手に利用しましょう。

いざという時に備える貯金のポイントを紹介してきました。
3ヶ月分の生活費と死亡保障の掛け金が、いざという時の貯金の最低限の備えになります。
家計を分かりやすくしたり、お金の入り口にキャリアアップを考えたりなど、貯金の他にもできることを始め、緊急事態でも慌てないように整えておきましょうね。